2025年4月号＜規模別の賃金＞

今春も大手企業の大幅な賃上げや初任給引き上げの話題が大きく取り上げられ、それに伴い「中小企業がどこまで追随できるか」との論調になることが少なくありません。確かに、マクロ的には景気の好循環のために、そしてミクロ的には社員が同業の大手企業に流出しないために、中小企業も大手に追随して賃上げを行えるのであればそれに越したことはありません。しかし、多くの中小企業には大手企業レベルの支払能力がないのが実情です。 中小企業が自社の賃金の妥当性を判断するためには、「大手企業」や「世間一般」のみならず、「同じ産業」や「同じ規模」の企業の実態を把握することが重要です。本号では、産業別・規模別の平均賃金を紹介しています。自社の賃金が労働市場の中で競争力を持っているか否か、自社の賃金が健全であるか否かの検討の一助になれば幸いです。 資料編 １．フルタイム労働者の平均賃金 ２．パートタイム労働者の平均賃金 判例編 １．降格処分・賃金減額は人事評価権の濫用か ２．役割給・役職手当・資格手当は固定残業代として有効か

連載編

新時代の労働と賃金　（明治学院大学　名誉教授　笹島芳雄）

第2回　勤務医の賃金を考える