| 2018年9月号＜OFF-JTへの取り組み＞ | |
恒常的な人材不足の中で企業が生き抜くためには、人材採用力に加え、人材育成力の強化が不可欠です。 育成すべきスキルとしては、テクニカルスキル（知識・技能）、コンセプチュアルスキル（概念化能力）、ヒューマンスキル（人間関係能力）の３つが重要です。 また、育成の方法としては、①OJT（実際に職場で仕事に取り組ませながら、上司や先輩が、スキルを教える）、②OFF-JT（職場を離れて、社内担当者や社外専門家が、研修・講習・訓練等を実施し、スキルを教える）、③自己啓発（職場を離れて、本人がスキルを学ぶ）が代表格で、この３種類を有効に組み合わせながら、スキル開発を進めていくことになりましょう。 本号は、「OFF-JTへの取り組み」にフォーカスしています |
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資料編
１ 人材開発の重要度
○人材開発の目標と手段
○現在の従業員に対する人材育成・能力開発の方針
２ OJT
○産業別・企業規模別のOJTの内容
○OJTはうまくいっているか
３ OFF-JT
○OFF-JTの内容
○OFF-JTの効果と課題
４ 自己啓発支援
○自己啓発支援にかかる従業員1人当たりの費用
○自己啓発支援の内容
５ 階層別研修
○内定者～若手、中堅、チームリーダーに対する研修内容
○管理職（課長・部長）に対する研修内容
○キャリア研修の実施状
６ テーマ別研修
○現在実施している・今後実施したい目的別研修
○現在実施している・今後実施したいビジネススキル研修
７ 新入社員の育成
○入社時研修のカリキュラム
○新入社員研修で身につけてほしいスキルや能力
８ 次世代経営人材の育成
○経営人材候補育成への取り組み状況
○実施している教育内容
○経営人材育成上の課題
９ 女性社員の育成
○女性社員に高めてほしい能力
○管理職以上のポストに就くことへの期待
○女性活躍推進の取り組みと課題
10 グローバル人材の育成
○国内人材の育成のための取り組
○海外赴任者に求める能力と実施している教育
○現地人材に対する教育
11 リカレント教育
○社員が大学等で学ぶことの許可状況
○社員の修学に対する支援
12 個人の能力開発
○OFF-JTを受講した労働者の割合
○自己啓発を行った労働者の割合
○自己啓発を行う上での問題点
○能力開発をしたことの影響
判例編
１ 検定受験後に退職する場合に訓練費用等を返済させる誓約書は、労基法上の賠償予定に該当するか
２ ラジオ体操・朝礼参加・日報作成・発表会参加等は、時間外労働に該当するか
連載編
賃金の諸相（明治学院大学 名誉教授 笹島芳雄）
第24回 65歳定年制と賃金（7）